競馬には大きく設けた時に気になるのが税金ですよね。ネットで競馬・税金と検索すると様々な情報が飛び交っており、一体どの情報が正しいのか分からない人も多いのではないでしょうか？
競馬では、基本的には配当金は一時所得となり、年間で50万円以上の配当金を手にすることで税金が発生してしまいます。
この50万円という金額。意外と大丈夫だと思う方もいらっしゃるかもしれませんが、純粋で払い戻された年間の総額が対象となるので、毎週のように競馬を楽しんでいる方は比較的簡単に超えてしまいます。
しかし、実際にはちゃんと税金を払っている人は10％程度と言われており、払っていないにも関わらず何の通知も来ていない人が大半です。
では、何をするとバレてしまうのか、この記事ではそんな疑問に答えていきたいと思います。競馬にハマっていくと税金が気になる人は多いと思いますが、是非参考にしてみて下さいね。
目次
競馬の税金がばれるケースを紹介
冒頭でもご紹介しましたが、基本的に競馬の利益は一時所得と判断され、特別控除の50万円を超えてしまうと納税義務が発生します。
しかしながら、実際には50万円を超えても税務署にバレること無く、何もしていない人が多くいらっしゃいます。自分で気づかない内に50万円を超えている人も少なくないのではないでしょうか？それでも、税務署から通知が来ていないと思いますし、問題なく生活されていると思います。
一時所得の簡単な税金の計算方法は下記のとおりです。
(収入 – 経費 – 特別控除50万円) ÷ 2 = 課税対象額
競馬の場合、収入は年間の総獲得金額、経費は使った馬券代です。
また、課税対象額に応じて税る税率も変わってきます。例えば課税対象額が150万円の場合、税率は5％になるので、収める税金は
1,500,000 × 0.05 = 75,000
となり、7万5千円を税金として納めることになります。
引用元：競馬で儲けたとき、税金を納めないとバレる？その現状とは？
では、どうのような時に税金の発生が税務署にバレるのか、3つのケースを詳しくご紹介していきたいと思います！
銀行口座へ1回の入金で200万円以上ある
まず、税務署に目が付けられるのが、1回で200万円以上の金額が銀行口座に入金されうことです。
税務署では、個人の銀行口座をチェックすることが出来るので、大きな金額が入金されるとバレる可能性があります。
100万円程度であればそこまで目立つことはありませんが、200万円を超えるようだと怪しまれてしまうのです。企業の口座であれば、売上金などの振込があるので格別目立つような金額ではないですが、個人で200万円以上の入金は普通ではないですよね。
給料で200万円を超える方もいらっしゃるとは思いますが、急に入金が確認された時にはどうしても目立ってしまうのです。
年間で50万円の配当金を手にしていたとしても、数万円・数十万円単位であれば目立つことはないのでバレる可能性は低くなるでしょう。
メディアやSNSで情報を配信する
最近では、YouTubeで競馬に関する動画を投稿している方が非常に増えています。中には、馬券を購入し高額な配当金をゲットしている様子を配信されている方も多いですが、再生数が増えて目立っていくとバレる可能性は高くなってしまいます。
また、嫌がらせとして税務署に報告する視聴者の方もいらっしゃるので、YouTubeで活動されている方はしっかりと申告する必要があるでしょう。
さらに、SNSで馬券の画像と共に高額配当を投稿されている方もいますが、これも目立つ原因の一つになります。喜びのあまりTwitterなどで投稿してしまう人が多いですが、全世界に向けて配信していることを忘れてはいけません。
もう一つバレてしまうのが、テレビやサイトなどで高額配当が報じられた時です。WIN5や三連単などで高額配当が記録された時には、競馬に関係するメディア以外でも大々的に報じられる時があります。
このような時には、税務署から目を付けられてしまうので調べられる可能性が出てきます。高額配当を的中させた時は、正直に申告した方が良いかもしれませんね。
PATを利用しているとバレやすい
競馬の馬券を購入する方法はいくつかありますが、PATを使用しているとバレやすいと言えます。ネット上に必ず履歴が残るので、隠すことは出来ないですし、簡単に調べることも可能です。
競馬場や場外馬券場に行き、馬券を購入するのであれば配当金をゲットしてもバレる確率は極めて低くなりますね。
税務署でも、どこの誰がどれくらい的中したのかを知る術はありません。最近ではPATを利用しインターネット投票を行っている方がほとんどだとは思いますが、目が付けられやすいというデメリットも覚えておく必要があります。
面倒に感じてしまうかもしれませんが、穴予想で自信がある時にはPATで購入せずに競馬場か近くの場外馬券場に行き、直接馬券を購入することをおすすめします。
競馬の税金は理不尽なことが多い
競馬は控除率というものが設けられており、ただでさえ勝つことが難しいと言われています。一攫千金の夢がある公営ギャンブルではありますが、安定してプラス収支を続けることは簡単ではありません。
さらに税金に関しても理不尽なことがあり、それが原因で競馬を止めてしまう方もいらっしゃるほどです。では、どのような理不尽なことがあるのか、以下で詳しくご紹介していきましょう。
馬券代がほとんど経費にならない
一般的には、ほとんどの方の配当金は一時所得として扱われます。一時所得の場合、今までどれだけ馬券を購入していたとしても、経費として認められるのは的中したレースの馬券代のみです。
つまり、1日で10レースに1万円ずつ使っていたとしても、一時所得の経費になるのは的中したレースのみ。もし仮に1レースしか当たっていないのであれば1万円しか経費にならないのです。
実は、過去にこれが原因で裁判に発展したことがあります。3年間で約1億4,000万円の稼ぎがあった方が、全く申告せずに国税局の査察を受けて告発されたのです。
しかも、この時に請求されたのが約5億7,000万円です。利益よりも大幅に高くなっていますよね。これが一時所得の辛い所です。
しかし、裁判の結果、一時所得ではなく雑所得として認定され、納付額は約5,200万円まで減少しています。
二重課金税になっている
競馬では、JRAの運営費や競走馬・騎手の賞金も馬券で賄われています。それを控除率と言い、馬券の種類によって異なりますが20％～30％に定められています。
この時、控除率からJRAが運営費を引いてますが、しっかりと税金が発生しており、JRAも税金を納めています。
その為、さらに配当金で税金が発生するのは二重課金税だと批判されることも少なくないのです。自分たちが購入した馬券で、2回も国に税金を納めているのは納得できないですよね。
今までも、競馬の税金に関して数々の問題が起こっているので、使用が変更される可能性もありますね。しかし、今の所もし税務署にバレてしまうと支払う義務があるので注意が必要になります。
まとめ
今回の記事では、競馬の税金がばれてしまう可能性が高い3つのケースをご紹介しましたが参考になりましたでしょうか？
理不尽だと感じている人が多い競馬の税金問題ですが、現在では年間で50万円を超えた配当金を手にしていると納税の義務がありますし、もし脱税がバレてしまうとただ税金を支払うだけではなく、追加で税金が取られる可能性もあります。
目立ったことをしなければ、バレる可能性は極めて低くなるので、今回ご紹介した3つのパターンをしっかりと覚えておきましょう。とにかく、高額配当を的中した時には銀行口座を見られるケース以外は、目立たないようにすることが重要です。
それでも、100％安心できることではないですし、どこからバレるかは分かりません。もし、バレて余計な出費をしたくないという方は、正直に申告することをおすすめします。
